三重県の市外局番（059・0594・0595・0596・0597・05979・0598・0599・0567・0765）を新規取得・継続利用ができるクラウドPBX

クラウドPBXとは?

会社番号を使って外線通話をできるように管理・制御する機械がPBX（主装置とも呼ばれます）です。ビジネスフォンとはPBXとデスクなどに配置される固定電話機を合わせた総称です。
従来のPBXは機器を購入・リース契約が必要なのでコストが高い点や設置された社内でしか内線や外線が利用できないという問題点がありましたが、クラウドPBXでは、従来のPBXの代わりにクラウド上に展開されたPBXをインターネットを通じて接続し、内線・外線などのビジネスフォンの機能を社内外問わず利用することができます。

【従来のビジネスフォン（PBX）の構成】

【クラウドPBXの構成】

三重県の市外局番を新規取得や継続利用ができるクラウドPBX

当社が提供するクラウドPBX「モッテル」は、三重県の市外局番（059・0594・0595・0596・0597・05979・0598・0599・0567・0765）を新規で取得しての利用や既存のビジネスフォンなどで利用している電話番号を継続して利用することができます。

三重県の市外局番をスマホの専用アプリを使って発着信ができる

従来のビジネスフォンでは、会社の番号を使った発着信は事務所内でのみ利用することができ、出先や出張中など社外では利用できませんでした。
クラウドPBX「モッテル」専用アプリを使えば、社内外どこでも場所を問わず三重県の市外局番（059・0594・0595・0596・0597・05979・0598・0599・0567・0765）で発着信が可能です。

【場所を問わず会社の番号で発着信ができる】

三重県でクラウドPBX「モッテル」が選ばれる理由

高音質

一般的なクラウドPBXでは、1つのデータセンターへ接続が集中する為、時間帯によっては通話が不安定になる場合もあります。 モッテルでは、三重県のクラウドデータセンターを設置することで安定した通話を提供いたします。

三重県担当がサポート

当社バルテックのエリアパートナーである株式会社ラピッドテレコムが地域に特化したサポートを行っています。導入後のトラブル・障害時には迅速な対応が可能。導入のご相談から導入後も迅速にサポートいたします。また、ユーザー様から頂いた声を基に品質の向上や新機能追加など、サービスのアップデートも随時行っております。
三重県でクラウドPBXのご導入や市外局番（059・0594・0595・0596・0597・05979・0598・0599・0567・0765）の新規取得に関するのお問合せはこちら。
https://www.mot-net.com/contact_mottel/

目的で選ぶ

起業・事務所開設

クラウドPBXはサブスク型のサービスです。利用する月だけの支払い且つ導入時に審査がないので初期費用を抑えつつ会社用の電話環境を簡単に構築できることから選ばれています。

ビジネスフォンの入れ替え

クラウドPBXでは自社で管理する必要がなく老朽化の心配がありません。また定期的な入れ替えが不要なためコスト削減に繋がります。
ビジネスフォンに比べてクラウドPBXは新機能の追加などが無償で提供されます。

BCP対策

スマホやパソコンでインターネットが使える場所であればどこでも電話ができる環境が構築されます。地震・台風・大雨の自然災害や新型ウイルス流行などによる緊急事態の際にも会社の電話を止めることなく継続することができます。

在宅勤務・テレワーク

インターネットが使える場所であれば事務所外の自宅や出先・サテライトオフィスなどでも会社番号を使った電話業務が可能です。育児や介護などと仕事を両立しやすい環境構築に役立ちます。

拠点間の接続

従来のビジネスフォンでは本社と支店などの拠点間で内線通話を行う場合、専用線（VPN）で接続する必要があり、ネットワーク知識が必要でした。
一方、クラウドPBXでは専用線の構築などが不要でクラウドPBXのサービスだけで拠点間の内線通話や取次ぎができる環境を簡単に構築できます。また、支店の電話番号にこだわりがなければ本社のクラウドPBXサービスにアカウントの追加と言う形で簡単に支店の電話環境を用意することができます。

三重県の市外局番（059・0594・0595・0596・0597・05979・0598・0599・0567・0765）を新規取得・継続利用ができるクラウドPBX

コスト削減

ビジネスフォンと法人携帯を使った電話業務では、相互が連携していない為通話料が発生します。また、法人携帯のSIM契約も毎月費用が発生し、通信コストは高くなっています。
クラウドPBXでは社内の電話機と社員のスマホどちらも内線端末として利用できるので、相互の通話が内線通話として通話料が発生しません。また、法人携帯を用意する必要もないのでSIMの契約も不要で通信コストの削減に繋がります。