Q: 構内PHSのデメリット～スマホで内線～
キャリアが設置した基地局からの電波にて動作する公衆PHSは2023年3月末にてサービスが終了になります。一方、事務所や倉庫など特定の範囲内にPHSアンテナを設置し内線のみを利用する構内PHSは2023年3月末以降も継続して利用することができます。そこで今回は、内線のみ利用出来る構内PHSを継続して利用することのデメリットをご紹介致します。
1.内線利用の構内PHS
構内PHSは、固定電話と違い事務所内や倉庫内など限られた範囲内であれば席や決められた場所以外でも会話ができる為、移動しながら会話をしたり、在庫を直接確認しながら連絡が出来るので業務効率が上がります。
また、ビジネスフォンと同様にボタンへ外線の設定等を行うことで保留・転送などをビジネスフォンと同様の形で行うことができます。
2.PHSアンテナ（基地局）が必要
構内PHSはキャリア等の契約が不要な分、利用する為のアンテナ（基地局）を設置しなければなりません。アンテナはビジネスフォンから有線で接続しますが、電波の届く範囲が限られている・同時通話数の制限などから全ての場所で全てのPHSが接続できるようアンテナ（基地局）を設置しなければなりません。構内PHSの新規導入の際は、アンテナの設置場所には十分注意が必要になります。
3.構内PHSを利用し続けるデメリット
構内PHSは今後も利用を継続できますが公衆PHSサービス終了により影響が出る部分があります。
■ 音声品質の低下
まず構内PHSへの影響が懸念される点が音声品質の低下です。構内PHSも公衆PHSの電波で同期信号をとることでクリアな音声での通話を実現していたので、公衆PHSサービス終了に伴い音声品質の低下が懸念されます。
■ PHS端末や基地局の価格が高騰
PHSは公衆向けに一般販売している物やPBX・ビジネスフォンメーカーが独自に製造している物があります。
公衆向けに提供されているPHSは、キャリア側のサービス終了に伴い端末の供給がなくなります。故障などが発生した場合に、買い替えや修理などが出来なくなってくるため、全体的なサービス見直しに繋がってしまいます。別（PBXメーカー独自製造）の構内PHSに変更するとしてもアンテナ設置など費用は高額になってしまいます。
また、構内PHSは文字通り構内（事務所内・倉庫内・工場内・店舗内・大型施設内など）でしか利用ができません。特定の範囲内であれば自由に動くことができますが、昨今新型コロナの影響により多く導入されているテレワークには対応していません。
さらに、皆さんがお持ちのスマホとは違い、電話しか利用できずグループウェアの使用や各システムなどへアクセスなどができません。その為、業務中複数端末持ちとなってしまう・デスクに戻らなければいけない等不便な点が出てきてしまうこともデメリットの1つです。
4.PHSに代わる内線端末
固定電話と比べて広い範囲で利用出来るなどメリットがある一方、様々なデメリットが存在する構内PHSに代わる内線サービスをご紹介致します。
クラウドPBX「MOT/TEL-モッテル-」は社員がお持ちのスマホへ専用アプリをインストールすることで会社の内線端末として利用出来るようになるサービスです。
各社員が普段使用しているスマホを活用することで、端末代の削減が可能です。MOT/TELはインターネット経由で電話を利用するサービスなので、各端末がキャリアの電波を使用し通信を行うため、個別に社内へアンテナを設置する必要もありません。インターネット経由でどこでも内線が利用出来るのでテレワーク利用も可能となっています。
また、スマホなのでブラウザ系のサービスやアプリなどを同じ端末で使用できるので複数端末の所持が不要になります。
5.外線の利用も可能
MOT/TELのアプリはクラウド上のPBX（様々な電話ルールを制御する機械）と通信を行い内線機能を利用しています。この際、050の新規番号を取得もしくは事務所内へゲートウェイ（回線を収容する機械）を設置することで既存の電話番号を使用した外線受発信も利用することができます。
発信する際は、使用するアプリ（MOTアプリ・標準電話アプリ）によって電話番号を切り替えることができます。
通話料も使用アプリによって自動で切り替わりMOTアプリ経由の通話料は一括して会社へ請求されるので煩わしい通信料の申請や承認・実際に使用したかの確認などが不要になります。
このようにPHSの代わりとして内外線や今までできなかったテレワークでの利用などが可能なMOT/TELを検討してみてはいかがでしょうか？
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